|
|
昭和59(1984)年4月、教育研究所は「大学教育に関する基礎的・理論的研究、関連科学との学際的総合・臨床研究並びに武庫川学院の教育及びこれに関連する諸施策に関する調査研究を行うことを目的」とし、武庫川女子大学学長日下晃所長のもとに設置された。翌年の昭和60(1985)年4月には新堀通也が所長を引き継ぎ、以後20年間にわたり発展に尽力した。平成17(2005)年4月からは友田泰正が所長となり、今日に至っている。
これまで教育研究所では、「大学授業」「私語」「大学における情報教育」「夜間大学院」などをテーマに、主として大学教育を中心とする研究を行ってきた。近年では、「臨床教育学の体系と展開」や「中高一貫教育」「武庫川女子大学短期大学部調査」、さらに平成16（2004）年から3ヵ年計画で｢女子大学の存立意義｣をテーマとした共同研究にも取り組んだ。女子大学研究は今日も継続して行っている。そうした研究成果は『研究レポート』として発刊している。
また教育研究所では、平成3（1991）年より毎年「学術講演会」を開催してきた。これは今日の教育問題をテーマとして取り上げ、そうしたテーマについて取り組んでいる研究者を講師として招いて講演をするもので、学外の人々にも公開で実施している。関心の高いテーマを取り上げ、多くの人々に聴いてもらうことで、問題に関する理解を促すとともに、広く議論を行うことを目的としている。さらに平成14（2002）年度より、教育研究の国際化に対応するべく国際セミナーを開催するなど、今日の様々な課題に取り組もうとしている。
さらに特筆すべきことは、平成6(1994)年4月、教育を取り巻く様々な問題・課題に対応できる専門的職業人の養成をめざして、教育研究所を母体とした大学院臨床教育学研究科を設置したことである。これは日本で初めて作られた「臨床教育学」という名称を持つ研究科であるとともに、学部を持たない独立研究科であり、社会人を主たる対象とする男女共学の夜間大学院である。さらには、教育臨床に関する広範な問題・課題に対応するため、教育学、心理学、福祉学の三つの領域からなる学際的な研究科という特徴も併せもつ。この研究科の教育・研究を充実させるべく、臨床教育学研究科と教育研究所は緊密な連携をとっており、平成７（1995）年にはカウンセリング・ルームを教育研究所に設置した。平成9（1997）年には、より高度な研究能力を有した専門職業人と研究者の養成を行うべく、臨床教育学研究科博士後期課程を開設し、平成12（2000）年には初めての博士号(臨床教育学)を出した。今日も多くの社会人が勉学に励んでいる。
平成21年4月には教育研究所の下部組織として「子ども発達科学研究センター」が設置された。 |
|
|
| 昭和５９(１９８４)年４月 |
「武庫川学院教育研究所」開設。所長に日下晃就任 |
| 昭和６０(１９８５)年４月 |
所長に新堀通也就任 |
| 昭和６３(１９８８)年９月 |
『研究レポート』の発刊（〜現在） |
| 平成３ (１９９１)年４月 |
本学文学一号館より現在の研究所棟に移転 |
| 平成３(１９９１)年１０月 |
「学術講演会」の開催（〜現在） |
| 平成４ (１９９２)年４月 |
「武庫川女子大学教育研究所」に名称変更 |
| 平成６ (１９９４)年４月 |
教育研究所を母体とした「武庫川女子大学大学院臨床教育学研究科」を設置 |
| 平成７ (１９９５)年９月 |
「武庫川女子大学教育研究所カウンセリング・ルーム」を設置 |
| 平成８(１９９６)年１０月 |
研究所棟増築工事の竣工 |
| 平成９ (１９９７)年４月 |
武庫川女子大学大学院臨床教育学研究科博士後期課程設置 |
| 平成１５(２００３)年３月 |
国際セミナーの開催（〜現在） |
| 平成１７(２００５)年４月 |
所長に友田泰正就任 |
| 平成２１(２００９)年４月 |
教育研究所の下部組織として「子ども発達科学研究センター」を設置 |
|
|
|
| 蔵書 |
|
図書 約8000冊（高等教育を中心とするもの） −平成23年（2011）年3月現在− |
| |
|
継続受け入れ雑誌
「高等教育研究」「文部科学時報」「大学と学生」
「教育学年報」「大学時報」「高等教育研究」「女性学」
「ソシオロジ」「大学教育学会誌」「教育学研究」
「Sociology of Education 」「British Journal of Sociology of Education」
「International Review of Education」「Higher Education」「Environment
and Urbanization」 など |
|
| |
