資格取得について


生活環境学科・生活造形学科では、様々な資格・検定を取得できるよう、応援しています。それらには次のような種類があります。

  • 大学・短大に在学して所定の単位を取得すれば得られるもの
  • 大学・短大の所定のコースを終了したり、所定の単位を修得した場合に、 受験資格(資格試験を受ける資格)が得られるもの
  • 大学・短大の所定のコースを終了したり、所定の単位を修得したりして、 さらに実務経験(関連の仕事に従事すること)を経た場合に、受験資格が得られるもの
  • 大学・短大とは関係なく、外部の団体が行っている試験に合格すれば得られるもの

資格や検定は、学んだことを正当に評価して、その能力を社会的に証明するための手段です。生活環境学科・生活造形学科で学ぶことを活かして、取得可能(将来も含む)な資格・検定をまとめてみました。しっかり学んできたことをアピールするための有効な方法ですので、在学中に専門的な資格や検定がとれるように努力しましょう。

必要な単位を修得することで取得できる資格
大学生活環境学科 短大生活造形学科
アパレルコース 生活デザインコース 建築デザインコース アパレルコース インテリアコース
中学校教諭一種免許状(家庭)
高等学校教諭一種免許状(家庭)
中学校教諭二種免許状(家庭)
図 書 館 司 書 図 書 館 司 書
1級・2級テキスタイルアドバイザー注1) 2級テキスタイルアドバイザー注1) 2級テキスタイルアドバイザー注1)
二級建築士木造建築士(受験資格)
1級、2級建築施工管理技士(受験資格)
二級建築士木造建築士(受験資格)注4)
一級建築士(受験資格、要2年以上の実務経験)注2) インテリアプランナー(登録資格)注3)
インテリアプランナー(登録資格)注3)
商業施設士補
商業施設士補
  • 注1)取得するには、履修の可否の判定を受ける必要があります。
  • 注2)一級建築士受験のために必要な実務経験年数は次の通りです。
    • 建築デザインコース卒業者(平成21年度入学生以降)・・・2年~4年(単位の取り方による)
    • 生活デザインコース卒業者(平成21年度入学生以降27年度入学生まで)・・・2年~4年(単位の取り方による)
    • 平成28年度以降の入学生から、一級建築士の受験資格が取得できるのは、建築デザインコースのみになりました。
  • 注3)インテリアプランナーとしての資格登録をするためには、2年以上の実務経験が必要でしたが、2016年度から実務経験は不要となりました。
  • 注4)短大インテリアコース卒業生の二級建築士受験のために必要な実務経験年数は次の通りです。
    • 平成20年度以前の入学生・・・2年
    • 平成21年度以降の入学生・・・0~2年(単位の取り方による)
  • ※平成21年度入学生から、短大で二級建築士の受験資格(実務経験不要)が取得できるようになりましたので、短大卒業後すぐに二級建築士を受験することができます。大学に編入した場合は、大学3年生で二級建築士の資格を取得することが可能です。本学の短大・生活造形学科・インテリアコースから大学・生活環境学科に編入学した在学生が、平成23年度には2名、24年度には3名、25年度には6名、26年度には2名、27年度には2名が、大学生の身分で二級建築士を取得しました。(編入学生でない場合は、大学3年生が二級建築士の資格を取得するケースはありません。)
外部の試験を受けることで、在学中に取得できる資格・検定(学科が応援しているもの)
卒業後に取得できる資格・検定(学科の専門と関連しているもの)

各種資格・検定の説明


テキスタイルアドバイザー

テキスタイルアドバイザー(略称:TA、正式名称:衣料管理士)は、各種の繊維製品の品質の管理と、合理的な消費の指導を行うことのできる人に与えられる資格で、課程履修を認められた上、必要単位をとっていれば、生活環境学科では1級、2級が、生活造形学科アパレルコースでは2級が、卒業と同時に取得できます。TAは、衣料品の素材の特性・染色や加工のされ方など、衣料の品質にかかわるあらゆることに精通した知識を持ち、品質を的確に判断できるような人材で、そのカバー範囲は単に衣料だけではなく、カーテン・カーペットといったインテリア製品や自動車の内装品にまでひろがっています。その知識は、ファッションやインテリア産業において、繊維製品にかかわる企画・生産から流通・販売にいたるまで、すべての場所で活かすことができます。企業倫理が求められる今、「品質」に対する関心は高まっています。

繊維製品品質管理士

繊維製品品質管理士は略称をTES(テス)と言い、アパレル・繊維業界の企業活動の合理化、消費者利益の保護、企業と消費者の信頼関係の改善を図ることを目的として、商品企画・商品仕入・品質の設定や判定を行うといった任務を遂行できるような素養を身につけた人に与えられる資格で1998年までは、通産大臣の認定資格でした。日本衣料管理協会が行う試験に合格すれば取得できます。TAが主に養成大学の卒業生に与えられるのに対して、TESは社会で働く幅広い人たちが取得しています。

色彩検定

ファッション・インテリアなど、生活の中にあふれている色について、その役割や効果に関する知識や技術を持つ色のスペシャリストをめざす人の検定制度です。ファッションコーディネート色彩能力検定(文部科学省認定)から名称が変わった、文部科学省後援の技能検定です。比較的容易に取得できる2級・3級のほか、1級もあります。(公社)色彩検定協会(A.F.T.) の行う試験に合格すれば取得できます。

カラーコーディネーター検定

東京商工会議所が各地の商工会議所と共同で行っている、「色」に対する専門知識と技術を持ち合わせた人の能力を評価する検定試験 で、1級、2級、3級のランクがあり、1級は、ファッション、商品、環境の専門分野に分かれます。各地の商工会議所で受験できます。なお、「カラーコーディネーター」ということばそのものはもっと一般的なものなので、その仕事自体は、必ずしもこの資格を持っていなくてもできます。

ファッションビジネス能力検定

文部科学省認可の財団法人である(一財)日本ファッション教育振興協会 が実施する検定試験で、1993年から始まりました。ファッション製品に、スタイルやイメージなどの付加価値をつけて、生産・流通させ、市場で生活者の感性に訴え、共感を得てファッションを創り出し、成果を得る手段としてのファッションビジネスに関して大学・短大・専門学校や実社会で学んだことを正当に評価して、その能力を社会的に証明することを目的に実施される検定です。

ファッション販売能力検定

文部科学省認可の財団法人である(一財)日本ファッション教育振興協会 が実施する検定試験で、1998年から始まりました。ファッション製品の販売に関する専門的な知識・技術を正当に評価して社会的に証明することを目的に実施される検定です。将来セールスマネージャーとして活躍できる能力を持った人材を育成することもめざしています。

パターンメーキング技術検定

文部科学省認可の財団法人である(一財)日本ファッション教育振興協会 が実施するパターンメーカーを目指す学生や、ファッション業界におけるクリエイターを目指す人向けの検定試験です。筆記試験と実技試験が行われ、1級から3級まであります。

消費生活アドバイザー

主に企業や行政機関、各種団体等の消費者関連部門において、消費者の苦情相談に応じるほか、消費者の意見や消費者動向を的確に把握して、商品・サービス等の開発、改善に反映させるなど幅広い活躍ができる人材に与えられる称号で、第1次試験および第2次試験(論文と面接)に合格した後、実務経験を有していることを証明する経歴書を提出するか、実務研修を受けることで消費生活アドバイザー証が交付されます。以前は年齢制限がありましたが、現在は無くなりました。(一財)日本産業協会 が実施しています。

消費者力検定

消費者としてのしっかりした消費者力をつけてもらい、かしこい消費者を育成することを目的に、(一財)日本消費者協会 が2004年から行っている検定で、一般コースと基本コースがあります。いずれも、得点によって級が認定され、認定証が発行されます。

一級建築士

国土交通大臣が行う一級建築士試験(試験の実施は(公財)建築技術教育普及センター )に合格し、国土交通大臣への登録手続きを経て得られる国家資格です。建築物一般の工事に必要な図面の作成(設計)および、工事が設計図面通りに行われているかを確認(工事監理)する職務につくことができます。
 受験資格は単位の取り方により異なりますが、大学・生活環境学科を卒業後2年~4年の実務経験を経て取得できます。
卒業後二級建築士を取得した場合は、それから4年以上の実務経験を経て一級建築士の受験資格を取得できます

二級建築士

住宅規模の建築物の工事に必要な図面を作成したり、工事が図面どおりに行われているか確認するために必要な専門知識や技能を備えた人に与えられる国家資格です。所定の単位を取得すれば、都道府県が行う二級建築士試験(試験の実施は(公財)建築技術教育普及センター )の受験資格が得られます。なお、これらの学歴が無い人の受験には、7年の実務経験が必要です。
建築士の受験における「実務経験」とは:
例えば、建設会社における建築物の設計、工事監理、施工管理業務。設計事務所における建築物の設計、工事監理業務。あるいは、官公庁における建築関係行政、営繕業務などが代表的な例。このほか、建築教育に関する業務、建築関係の研究業務、建築系の大学院在学なども実務として定められている。
 学内で開催される、資格対策講座(エクステンション講座学科)で、資格取得を応援しています。

木造建築士

二級建築士の受験資格の取得と同時に、木造建築士の受験資格も取得できます。木造建築士とは、一般住宅程度の木造建築の設計および工事監理を行うことのできる資格で、大工職の総合的資格という位置づけで、二級建築士の職域に含まれています。受験資格の取得については、二級建築士の場合と同様です。

インテリアプランナー

(公財)建築技術教育普及センター が実施する認定資格で、住宅、オフィス、商業施設、公共施設などの幅広い分野を対象として、インテリアの企画設計から工事監理まで行います。難しい設計や施工監理にまでかかわる点がインテリアコーディネーターとの違いです。20歳以上であれば誰でも受験できますが、合格後にインテリアプランナーとして登録するには(登録資格を得るには)、インテリア学科や建築学科卒といった学歴がなければ、6年以上の実務経験が必要です。本学科の場合、次の要件を満たした後、2年以上の実務経験を経れば、登録資格が得られます。

  • 大学の建築デザインコースを卒業
  • 必要単位をとって大学の生活デザインコースを卒業
  • 短大のインテリアコースを卒業
<平成16年度から制度が変更されました。>

建築施工管理技士

(一財)建設業振興基金 が実施する建築施工管理技術検定試験に合格し、登録することで得られる資格。建築施工計画および施工図の作成並びに工程管理、安全管理等を的確に行う。
 生活環境学科で必要な単位を修得して卒業後、指導監督的実務経験1年以上を含む3年以上の実務経験を経て1級の受験資格が、また1年以上の実務経験を経て2級の受験資格が得られる。

商業施設士補

商業施設士は、あらゆる商業施設の運営管理システムや店舗の構成・デザインなどを総合的に計画し、監理する能力のある者に与えられる資格です。
 商業施設士補は、認定校において要件を満たす者に対して付与される資格であり、商業施設士試験の一次試験(学科)が免除されます。武庫川女子大学の場合、生活環境学科生活デザインコース、建築デザインコース、短大インテリアコースにおいて、必要単位を修得したのち、(公社)商業施設技術団体連合会 が実施する講習会を受講することで取得できます。
<平成16年度在学生から取得可能になりました。>
 商業施設士補の資格をとって商業施設士の二次試験(実技)に合格すれば、商業施設士の称号が付与されます。

インテリア設計士

(一社)日本インテリア設計士協会 が、経済産業大臣の許可を得て実施する資格検定制度で、インテリア空間ならびにインテリアエレメントの計画・設計・施行(製造)・監理などの技術に関して高度な知識及び技術を備えた人に与えられる資格です。在学中には、2級が取得でき、取得後2年以上の実務経験者には、1級の受験資格が与えられます。試験には、実技と学科があります。

インテリアコーディネーター

個人の家や企業の事務所などのインテリア空間を構成する床・壁・天井・じゅうたん・照明・家具・カーテンなどの素材や色やデザインを選んだり、組み合わせたりして、コーディネートする専門家です。依頼者に提案したり、図面や模型で説明したりします。建築会社、インテリアや台所用品の会社、百貨店、設計事務所などに活躍の場があります。平成14年度までは、一次試験の受験が22歳以上、二次試験の受験が25才以上である必要がありましたが、平成15年度からは、年齢・学齢等に関係なく、誰でも受験・資格取得ができるようになりました。(公社)インテリア産業協会 が認定する資格です。

 学内で開催される、資格対策講座(エクステンション講座学科)で、資格取得を応援しています。この講座や、2014年度までこの講座は学科主催で行ってきた資格取得支援プログラム「インテリアコーディネーター講座」の受講生からは、在学生・卒業生で多数の合格者が出ています。

キッチンスペシャリスト

キッチン空間の各種設備機器類についての専門知識を持ち、消費者の多様なニーズに応えることを目的とした資格で、2005年3月までは(社)日本住宅設備システム協会が認定していましたが、2005年4月からは(公社)インテリア産業協会 が認定するようになりました。学科試験と実技試験があります。受験資格は23歳以上、またはキッチン関連実務3年以上の者、となっていましたが、2006年度からこの制限が撤廃されました。資格の有効期間は5年間です。

福祉住環境コーディネーター

高齢者や障害を持つ人が、在宅で自立した生活を送るための住環境の整備や住宅改修に関して、福祉と建築の両面からの知識を持った、実践的な能力を備えた専門家。身体的特性や生活特性・医療・保健・福祉用具など、医療・福祉・建築に関する体系的で幅広い知識をもとに、各種の専門家と連携をとりながらクライアントに適切な住宅改修プランを提示したり、福祉用具や諸施策情報などについてアドバイスしたりします。東京商工会議所が各地の商工会議所と共同で行っている資格制度 で、平成11年から始まりました。1級・2級・3級があります。